会員権用語でわかりにくい言葉を掲載しています。

会員権の種類

利用できる曜日により種類がある。その他、奇数日や偶数日、週単位で利用する種類も極稀にある。

正会員

倶楽部の休日以外、すべて利用できる。倶楽部主催の競技に原則すべて参加できる。

平日会員

日曜日と祝祭日以外に利用できる。土曜日については、利用できる倶楽部と利用できない倶楽部がある。

準会員

平日会員と同様で、その倶楽部の名称が異なっているだけのこと。

週日会員

同 上

準平日会員

同 上

特別平日会員

同 上

婦人会員

女性が入会する時、現在の名義が女性の会員権を購入しなければ、入会できない制限がある倶楽部の女性名義の会員権。女性入会は女性名義の会員権。つまり、女性全体の総メンバー数が増えないようにした制限なのです。

法人会員

名義が法人名の会員権。実際にプレーする人は、登録人として、名前を登録する。登録人が一人の場合は、法人一口、二人の場合は、法人二口会員権と呼ぶ。利用できる権利としては、法人一口会員権が通常の正会員と全く同様。倶楽部によっては、法人は二口会員権(証券は一枚)だけの場合もあり、法人会員権を個人名義に書き換えできない倶楽部もある。傾向として、現在は法人会員権の登録は少なくなっている。

記名式

実際にプレーする人を限定し、明記した会員権。現在は、この方式がほとんど。

無記名

法人会員権等で、プレーする人を限定せず、メンバーズカードを持参した人がメンバーとしてプレーできる方式。この場合、記名式会員権よりメンバーフィが通常、わりに高い。

会員権の形態

会員権の法的な立場をあらわします。

株主会員制クラブ

倶楽部の運営会社が、発行する株式を取得した人が会員になれる制度。株券の取得と倶楽部への入会は別の行為であるため、入会審査はある

預託金制クラブ

倶楽部の運営会社に一定の金額を預託することにより、会員になれる制度。一般にこの制度のほうが多く、会員権証券は預託金証書と呼ばれる。

社団法人制クラブ

営利を目的としない公益法人のクラブで会員権は譲渡できないゴルフ場が殆ど。

名義変更料

入会する時、会員権の名義を入会者に変更する手続きの費用として、入会者が倶楽部に支払う料金。入会承認を得た後、振込みによる支払い方法が殆ど。

名義書換料

名義変更料と同じ意味。

預託金

会員になるため、倶楽部の運営会社に一定の金額を預けたお金。一般に10年~30年の償還期限があり、無利息。

入会金

倶楽部の会員募集で入会する場合に、支払うことが多い。これは、預託金とは別で、倶楽部の収入になり、償還されない。

入会預託金

名義変更により入会する時、一定の金額を運営会社に預けるお金。これは、預託金とは違い、倶楽部を退会した時が償還期限。退会、つまり誰かに譲渡した時、となっているのは、次の入会者が預ける入会預託金で償還するもの。会社としては、無利息で資金が使えることになります。

年会費

倶楽部の会費。1年分の先払いが多い。利用しなくて支払を何年も溜めてしまうと、譲渡する時、多額の清算するようになります。怪我や病気あるいは、海外勤務など長期に亘り、プレーできないことが明らかな場合、一時的に免除してもらえる倶楽部もあります。

在籍証明書

倶楽部のメンバーであることの証明書。所属している倶楽部に電話するだけで、郵送してくれます。

ハンデキャップ(H/C)証明書

月例等、いつも競技に参加していると、年に一度は郵送で通知してくれる倶楽部が多い。最初は、同伴競技者にアテストしてもらったスコアカードを5~10枚提出してハンデキャップをもらいます。倶楽部のH/Cがないと、倶楽部競技には出場できません。

JGA

財団法人日本ゴルフ協会の略称。アマチュアゴルフ界の最高機関。競技規則の制定やコースレートの設定、H/Cの認定等を行う。特にこのJGAの認定をうけたH/Cがオフィシャルと言えるものです。また、ゴルフが国体競技となったのもJGAが体育協会に再加盟したことが大きく影響している。

KGA

関東ゴルフ連盟の略称。JGAの下部組織。平成15年2月現在496の倶楽部が加盟している。

GGG

社団法人ゴルファーの緑化促進協力会の略称。主にゴルファーからの寄付により、公共施設等に植樹し、すでに、165万本を超える実績がある。

NGK

社団法人日本ゴルフ事業協会の略称。全国規模では唯一のゴルフ場経営者の団体で、経営者の立場から、ゴルフ業界全般の諸問題に積極的に取り組んでいる。

経営母体

倶楽部を運営している会社。

相続物件

名義人が亡くなられている会員権。書類を整えれば、相続人が第三者に譲渡できる倶楽部と、一旦相続人に名義変更 しなければ第三者に譲渡できない倶楽部とがあります。

同意書

遺産分割協議書と同じ意味を持つ書類。相続物件を売却される時、本来、遺産分割協議書の原本添付が原則ですが、それに変わる書類としてこれを作成し、添付します。

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